～女性のための働きやすい会社選び～

2022.09.16

ライフスタイル

女性にとって、働きやすい会社というのはどのような会社でしょうか。

どんな会社で働くかによってだいぶ違いますが、

一般的に考えて、男性よりも女性の方が社会で働くのは大変なことが多いです。

そもそも日本は（日本だけではありませんが・・・）男尊女卑の時代（男の人の方がエライ！という時代ですね…汗）が長くありました。

それに、どんなに「男女差別禁止！」と言ったところで、

「子どもを育てる」ことは男女関係なくても、

「子どもを産む」ことができるのは女性だけなので、どうしても出産・育児の時に会社や仕事から離れなければならず、いつの日か、男性の方が出世するのが速かったり、男性の方が昇給タイミングが早かったり…なんてことが常識となっていったわけですね（泣）

最近では会社によってはずいぶん緩和されて、

女性の管理職もたくさんいるとか、産休・育休で会社を休んでいても出世のスピードに差はほとんど出ない、なんて会社も出てきました。

でも、まだまだ大手企業では、「正社員は男性を多く雇用し、契約社員以下には男性は採用せず女性のみ採用する」なんて会社も今だに数多く存在していると聞きます。

…ひどい！！

そんな会社に入社するとどうなるかというと…

長年働いてたくさん会社に貢献したあなたよりも、大して仕事に慣れていない新入社員で入社した男性が、数年であっという間にあなたのお給料よりも多くのお給料をもらうようになる…なんてことがあたり前のように起きるのです。なんだか不公平ですよね（泣）

しかもその会社が、女性にとって優しくない（産休・育休等の制度が充実していない）会社だった場合は、もう目も当てられません。

もし、これから社会人になる、もしくは、これから転職しようと考えている女性は、

以下の点を意識してみると、より働きやすい会社で働ける可能性が高まりますので是非ご一読ください。

【女性の管理職が多いかを確認しましょう】

働こうとしている会社がそもそも何人の会社で、管理職が何人いて、その管理職の中に女性が何人いるか。まずは入社する前にこれを確認しておきましょう。

女性の管理職がいないということはつまり、女性が出世しづらかったり、女性のお給料がなかなかあがらない会社であったりすることがあるため、女性の管理職が何人いるかを確認するのはとても重要なことです。

「いやいや、わたしは偉くなりたいわけじゃないから管理職に女性がいるかいないかはべつにどっちでもいいんだけど・・・」と思った方もいらっしゃるかもしれませんね。

でも、それは大きな間違いです！

女性のことを誰よりもよく理解しているのは男性ではありません。

女性自身です。

女性の管理職が一人もいない会社ということは、会社の仕組みや制度を作ったり変えていったりすることがほぼ男性主体で進められているということになりますが、そうなると女性の意見はほぼ反映されないわけですね。

たとえば、男性には生理痛というものがありません。

生理痛を生まれてから死ぬまで一度も経験したことの無い男性から、

「生理が辛い女性のために、生理休暇という休暇を制度として作って会社に導入しよう」なんて発想が自然とでてくると思いますか？

そういった制度を思いついたり作るために動いてくれたりするのはやはり女性が中心になるケースが世の中的にも多いようです。

なので、女性の管理職の方がそれなりにいることに越したことはありません。

もし面接の場で面接官等に質問する場合は、

「管理職が何人いて、そのうち女性の管理職が何人か」という、具体的な人数を必ず確認するようにしてください。

なぜかと言うと、会社によっては、管理職100人のうち、女性管理職が1～2人しかいないにも関わらず「女性の管理職もいます！」とアピールする会社があるからです（泣）

「女性管理職の正確な人数は分からない」と曖昧に話を流されてしまうケースもあると思いますが、そういう場合はせめて女性管理職の割合だけでも確認するようにしましょう！

女性管理職がいない、もしくは極端に少ないという場合は要注意です。

【女性特有の制度が充実しているかを確認しましょう】

女性特有の制度というのはすなわち、上の例であげたような「生理休暇」のような休暇等の制度のことです。

そういった制度が充実しているということはつまり、女性の働きやすさを意識している会社ということになるので、一つの大きな目安になります！

また、将来子どもを産みたいと考えているかいないかに関わらず、その会社で産休・育休を取得している方が何人くらいいるかということも確認しておくべきでしょう。

産休・育休はそもそも法律で定められているので「うちの会社は産休とか無いから、子どもを産んだら１週間後には仕事に復帰するように！」というひどい会社は無いと思います（そんな会社があったらそれは法律違反です！）が、制度としてはあっても実際は利用できないケースというのがあります。

たとえば、産休や育休等の休職に入るタイミングでやんわりと退職勧奨されて、ほとんどの人が退職せざるをえない状況に追い詰められている、というようなケースですね。

そういった会社では、結果として女性が働きづらい会社である可能性大なので注意が必要です。

あわよくば、「育休を取得している男性社員がいるか」ということも確認しておくと良いかもしれません。

男性の育休取得については、会社から男性に対して「男性は育休を取得してはならない」という強制力はありませんが、逆に言えば、法律上で「男性は育休を取らなければならない」という強制力も無いため「男が育休を取るなんて…そういうのは女が取るものだろ」というような考え方があたり前の会社よりは、そうではない会社の方が女性は働きやすい会社と言えるかと思います。

ただし、男性の育休を取得したケースが無いという会社は、中小企業ではまだまだめずらしくないのであくまでも参考程度ですけどね。

【仕事内容に”事務”、”その他事務”、”雑務”、等の文言が入っていた場合は内容を詳しく確認する】

よく、雑務は女性がやるべき、なんて文化がありますよね。

分かりやすい例を出すと、

受付は女性のみ、会議室や応接室にお茶出しをするのも女性のみ、

もしくは、コピーを取るのは女性の仕事、みたいな話ですね。

受付やお茶出しについては、男性がやるより女性が対応した方が華があって良いという考え方があるのかもしれませんが、

コピーを取るのが女性の仕事だなんて、今どき古い考え方だと思います。

もちろん、入社してみるまでそういう実態はなかなか分からないと思いますが、

もし面接等の場で、”事務”の内容を質問した際に、相手の口から”コピー取り”、みたいな単語が出てきた場合は要注意です。

…とはいえ、

会社の中では、女性特有の派閥やグループのようなものが出来あがっていたり、お局様のような人がいて、そういった人のご機嫌を常にうかがって仕事をしていないと生き残っていけなかったり…働いているといろいろあると思います。